下記の案内は2025年度募集以降のゼミナールの内容になります。2024年度までのゼミナールの概要は、こちらをご確認ください。

教員の自己紹介

専門分野

ヨーロッパ経済論、比較政治経済学、環境政策論

主要業績

  • 道満治彦「グリーンディールの中の太陽光―REDⅢ、導入の加速化、サプライチェーンリスク―」（蓮見雄・高屋定美編著『カーボンニュートラルの夢と現実―欧州グリーンディールの成果と課題』文眞堂、2025年）
  • 道満治彦「グリーンディールの前提としての再エネ政策―優先規定の変遷から見る日本への示唆―」（蓮見雄・高屋定美編著『欧州グリーンディールとEU経済の復興』文眞堂、2023年）
  • 道満治彦「気候危機時代における環境政策と企業―気候中立とコロナ後のグリーン・リカバリーに向けて―」（『比較経営研究』45号、2021年）

担当講義名

ヨーロッパ経済論Ⅰ・Ⅱ（欧州経済統合論、現代ヨーロッパ経済研究）、経済入門

その他

東京都および平塚市の審議会の委員や、岡山県学生寮の評議員も務めています。趣味は週末のサッカー観戦。

研究内容

2015年の国連持続可能な開発目標（SDGs）や気候変動枠組み条約パリ協定に代表されるように、昨今、世界経済全体として環境問題への対応が急務となっています。他方で、2022年以降のロシア・ウクライナ戦争や中東情勢の悪化に加えて、途上国の経済成長等に伴う資源需要およびエネルギー需要の増大によって、世界全体として資源エネルギー問題への対応も迫られています。さらには、デカップリングやデリスキングのように、米国・欧州と中国との間で脱炭素技術を巡るグローバルサプライチェーンの分断の危機も指摘されています。
本ゼミナールでは、まず世界経済論や国際政治経済学などの観点から、現代の世界経済や国際政治経済関係への理解を深めます。その上で、EUの環境政策・産業政策である欧州グリーンディール（EGD）を題材にして、現在の環境問題や資源エネルギー問題に関連する諸課題を世界経済論や国際政治経済学の枠組みから考察することを試みます。

ゼミの研究課題・活動内容

経済ゼミナールⅠ
「現代世界経済・国際政治経済関係をとらえる」

世界経済論や国際政治経済学の基礎文献の輪読を通じて、世界経済論や国際政治経済学の基礎を学ぶとともに、現在の世界経済や国際政治経済状況の理解を試みます。

経済ゼミナールⅡa・b
「環境・資源エネルギー問題の国際政治経済学」

関連の文献の輪読等を通じて、欧州グリーンディールを題材に、資源エネルギー問題やグリーン経済への移行を国際政治経済学や世界経済論の観点から考察します。また、日本国際経済学会関東支部主催の学生研究報告会で研究報告とそれに向けた準備を行います。

経済ゼミナールⅢa・b
「卒業論文・卒業研究」

各自の問題関心に基づき、卒業論文を執筆します。

指導方針

経済ゼミナールⅠ・Ⅱでは、輪読および新聞レポートを行います。担当者が資料準備をした上で報告を行い、その後にディスカッションを行います。報告者以外も該当範囲を読んで来ることが必須です。また経済ゼミナールⅡでは、日本国際経済学会関東支部主催の学生研究報告会等の報告会への参加に向けて、グループで研究テーマを設定して、研究論文の執筆や報告準備を行います。
他大学との合同ゼミやゼミ合宿、ゲスト講義等はゼミ生の希望によります。2023年度および2024年度は、日本国際経済学会関東支部学生研究報告会で研究報告を行い、他大学の学生とも交流しました。
成績評価は、ゼミナールへの貢献度（報告内容、議論・グループワークへの参加、課題への取組みなど）で評価します。特段の事情がない限り、欠席は認められません。

教科書・参考書

＊経済ゼミナールⅠ・Ⅱでは、下記の書籍の一部などを候補として、輪読を行います。

  • 妹尾裕彦・田中綾一・田島陽一（2021）『地球経済入門―人新世時代の世界をとらえる』法律文化社
  • 山本和人・鳥谷一生（2023）『世界経済論［第2版］：変容するグローバリゼーション』ミネルヴァ書房
  • 野林健・大芝亮・納家政嗣・山田敦・長尾悟（2007）『国際政治経済学入門［第3版］』有斐閣
  • 田所昌幸・相良祥之（2024）『国際政治経済学［第2版］』名古屋大学出版会
  • 高橋洋（2021）『エネルギー転換の国際政治経済学』日本評論社
  • 安田陽（2024）『2050年再エネ9割の未来―脱炭素達成のシナリオと科学的根拠』山と渓谷社
  • 蓮見雄・高屋定美（2023）『欧州グリーンディールとEU経済の復興』文眞堂
  • 蓮見雄・高屋定美（2025）『カーボンニュートラルの夢と現実―欧州グリーンディールの成果と課題』文眞堂

選考方法

原則として、エントリーシートで選考を行います。ただし、応募者多数の時は、面接を実施します。また必須ではありませんが、国際経済・各国経済系の科目もしくは国際ビジネス系の科目を履修中であることが望ましいです。